職務経歴書に退職理由は書くべき？書かないべき？
職務経歴書というのは転職活動を進めにおいて避けては通れないものです。
書類選考はもちろん、選考が進んだ際にも職務履歴書をもとに質問がなされます。
このような観点から職務経歴書の内容を充実させることは非常に重要と言えますね。
しかし、その内容を記載する際に疑問が生じやすいのは「退職理由は書くべきなのか？」ということでしょう。
特に転職回数が多い方やネガティブな理由で退職をされた方の場合、退職理由を記載すると企業から「もし採用してもすぐに辞められてしまうのでは」と懸念されてしまう可能性が考えられるためです。
しかし、だからと言って何も書かないままだと面接に進んだ際に「退職理由が記載されておりませんが、どのような理由で退職されたのですか？」というような質問をされることはほとんど間違いありません。
では、職務経歴書に退職理由は書くべきなのでしょうか？それとも書かないべきなのでしょうか？
当記事ではさまざまなケースをもとに、その疑問にお答えします。
ネガティブな理由であれば書かない方が良い
さて、退職理由は書くべきなのか？書かないべきか？という疑問に対しての一つ目の答えは「ネガティブな理由であれば書かない方が良い」というものです。
冒頭でも軽く触れましたが、ネガティブな理由での退職は企業に悪い印象を与えます。
加えて、職務経歴書ではできるかぎり簡潔に記載することが求められます。
そのため例を挙げるなら「給与の不満があったため」「職場環境が良くなかったため」といった記載にどうしてもなってしまうのです。
与える印象が悪くなるのは言うまでも無いことでしょう。
が、それでも「全く何も書かないのは隠しているようで嫌だ」という方もいらっしゃるかもしれません。
そのような場合には「定型文を用いる」という対応策があります。
これは退職理由の種類によって別れており、自己都合であれば「一身上の都合により退職」、会社都合であれば「会社都合により退職」、派遣・契約期間満了であれば「契約期間満了につき退職」とのみ、記載すれば良いです。
そしてもし面接の時に退職理由を尋ねられたら、しっかりと納得してもらえる回答を準備しておけば十分でしょう。
ポジティブな理由であれば書いた方がよい
次の退職理由は書くべきなのか？書かないべきか？という疑問に対しての答えは「ポジティブな理由であれば書いた方が良い」というものです。
これを書いた方が良い理由は上記のネガティブな理由でご説明したのと同様に、面接官の心象によるものです。
もし退職する理由が「日々業務を行う中で、より市場規模の大きい業務を行ってみたいという意欲が生じ退職を決めた」といったものであれば、積極的に書いていくようにしましょう。
これに即して職務経歴書の書き方についてアドバイスをするならば、職務経歴書は「自身のこれまでの経歴がどのように転職先で活かせるか」をアピールする書類であるということをしっかりと認識するのが重要です。
このことが認識できていれば、ネガティブな退職理由は書くべきで無いしポジティブな退職理由は書くべきであるということが自然とお分かりになると思います。
また、それ以外の項目に関しても面接を通過しやすい納得度の高い記述が可能となると思いますので、ぜひご参考ください。
そのほか退職理由を書いた方が良いケースは？
さて、基本的にポジティブな理由以外は退職理由は書かない方がよく、伝えるにしても面接で直接言うようにするのが転職活動を有利に進めるために重要です。
しかし、それ以外の理由でも退職理由を書いた方が良いケースはいくつかございますので、ご紹介しましょう。
「転職回数が多い」ケース
。
転職回数が多い場合、しっかりと理由を記載しないとその回数の多さだけで選考から漏れてしまう可能性が生じるためです。
このような場合はできる限り詳細に退職理由を記載するように心がける必要があります。
「離職期間が長い」ケース
離職期間が長い場合に退職理由を記載しないと、「なぜこれほど離職期間が長いのか？」「ブランクが長いけれどちゃんと社会人として復帰できるのだろうか？」と疑問を持たれてしまいます。
そのため、離職期間が長い場合も退職理由を具体的に記載する必要があるでしょう。
最後にご紹介するケースは「勤務期間が短い」というものです。
もちろん派遣社員の方であれば別ですが、正社員で勤務期間が短く何度か転職をされている方であれば、「この人は勤務期間が短いけれどうちでは長く働いてくれるのだろうか？」と面接官は感じることでしょう。
勤務期間が短い場合でもしっかりと退職理由を記載しなければなりません。
まとめ
以上、職務経歴書に退職理由は書いた方が良いのか？書かないべきか？という疑問に対してお答えいたしました。
状況によって、その答えが変わるということがおわかりたいだけたと思います。
文中でも申し上げましたが、何より重要なのは「退職理由を記載することにより、選考通過につながるか？」という観点を持つことです。
今回大抵の方に当てはまる例をご紹介しましたが、中には上記の例に当てはまらない状況の方もいらっしゃることだと思います。
そのような場合でもこの観点を持つことで、適切な記載をすることが可能となるのです。
